スパゲティながい

卵とベーコンのスパゲティ◎醤油ベースのカルボナーラ

福岡伸一の動的平衡：31 遺伝子の束縛から脱する価値(6/30朝日新聞)

　英国がEUから離脱する。政治や経済に疎い生物学者が言いうることはささやかなことでしかない。ヒトは、長い進化の末に唯一、遺伝子の呪縛から脱することの出来た生物である。
　遺伝子の呪縛とは何か。それは、争え、奪え、縄張りを作れ、そして自分だけが増えよ、という利己的な命令である。これに対して、争うのではなく協力し、奪うのではなく分け与え、縄張りをなくして交流し、自分の利益を超えて共生すること、つまり遺伝子の束縛からの自由にこそ、新しい価値を見出した初めての生命体がヒトなのである。言葉をかえていえば、種に奉仕するよりも、個と個を尊重する生命観。
　国境という人工の線をなくし、人々の往来と交流を促進し、共存を目指したのがEUの理念であったのなら、それは遺伝子の束縛から一歩を踏み出した生命観にかなっていた。今回それがいささか逆行したかのように見えるのは残念なことだ。でも私はそれほど心配しない。押せば押し返し、沈めようとすれば浮かび上がる。そうして本来のバランスを求めるのが生命の動的平衡だから。
　ヒトが遺伝子を発見し、そこから脱することの価値に気づいたのも、そもそも遺伝子のなせるわざだとするのなら、遺伝子はもともとこう言っているかもしれない。生命よ、自由であれと。

8月5日TBS「たまむすび」ゲスト出演にて紹介。
福岡先生は科学を文学的に表現するところがすばらしい。
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遺伝子は楽譜のようなもの。メロディは決められているがどのように演奏するかは自由。
生まれてきたことが大事だと気づいて遺伝子から自由になったのがヒト。人は遺伝子を超えて自由を得たのだ。大事なのは氏より育ちである。

ＬＥＤ照明、国内大手と中堅・海外勢で規格争い

ＬＥＤ照明で異彩放つアイリス 電機大競争 消える垣根

やったね。

おめでとう！

昨夜のデモ

◆首都圏反原発連合

あぁ、もう、気持ち悪い。

なるほどクラウド

「送電網の完備で企業や個人は自前の発電所がなくても電力を使えるようになった。『クラウド』の登場で、企業や個人は自前のITシステムを持つ必要がなくなる」ITに詳しい米著述家のニコラス・カー氏の指摘。
コンセントにプラグを差し込めばいつでも電力が利用できるように、パソコンや携帯電話をネットにつなげばデータセンターの処理能力を思う存分利用でき、従来に比べITコストは5〜7割減らせる。

英王立国際問題研究所理事 R・ニブレット氏

日米関係を懸念している。アジアは欧州よりはるかに不安定だ。日本が米軍基地を受容し、それを中国が認めている重要性を認識すべきだ。日本に米軍が存在しなければ、日中関係や朝鮮半島情勢はずっと複雑となる。米国も重要市場であるアジアが1国に支配される状況は望んでいない。国益のために部隊を置いているのであり、日本人を守るためだけではない。
日経新聞

遠藤照明 ３割安いLED照明発売へ

遠藤照明は国内大手メーカーの同等品に比べ価格が3割程度安い発光ダイオード（LED）照明を2010年2月に国内で発売する。低価格品の投入でラインアップを現在の約300機種から1000機種へと拡充。11年3月期にはLED照明の売上高を今期予想比3倍強の100億円に引き上げる。

商業施設や家庭などに幅広く使われ、円形で真下を照らす主力のダウンライトは、消費電力24ワットタイプ「R-12」が2万7500円（税抜き、工事別）と、明るさが同等の国内大手メーカー製品に比べ約3割安く設定する。
「R-12」は同社のこれまでの製品に比べ消費電力を約半分に抑えながら、同じ程度の明るさを確保。反射板やレンズの改良で、光を効率よくコントロールできるようになった。7ワットタイプで9600円と、1万円の大台を切るダウンライトも投入する。
LEDは消費電力が白熱灯の8分の1程度と省エネ性能が高い。同社は国内ＬＥＤ照明市場の開拓だけでなく、欧州や中国、東南アジアなど海外での発売も検討している

日経新聞2009年11月22日
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20091122AT1D1900M21112009.html

ＬＥＤ照明事業、15年度に1000億円 パナソニック電工が目標

パナソニック電工は９日、発光ダイオード（ＬＥＤ）照明器具と関連装置の売上高を2015年度に09年度見込み比約11倍の1000億円にするとの目標を発表した。これまで300億円としていた12年度の目標は350億円に引き上げた。世界で環境意識が高まり需要拡大が見込まれるため、国内外で営業攻勢を強める。
10年度にはＬＥＤの照明器具を新たに約450品目発売する。販売を取りやめる一部の既存製品と差し引きで、取扱品目数はこれまでより約４割多い1100品目にする。海外ではＬＥＤ複合部品などの販売が主だったが、10年度の中国を手始めに、北東アジアでＬＥＤ照明器具の販売を強化する。薄型テレビのバックライトにＬＥＤが使われるケースなどが増え、今後関連部品の価格が下がることも想定。国内の需要も拡大するとみている。

NIKKEI NET 11/09　20:01

東芝、ＬＥＤ照明に1000億円 15年度まで 素子の内製に意欲

東芝は30日、2009年度から15年度までの７年間で、発光ダイオード（ＬＥＤ）照明を中心とする「新照明システム事業」に1000億円を投じる計画を明らかにした。ＬＥＤ素子やモジュール（複合部品）などの研究開発に500億円、設備増強などへの投融資に500億円をかける。数年内には自社の照明機器に使うＬＥＤ素子を内製する考えも示した。
都内で開いたＬＥＤ照明の新製品発表会で、室町正志・代表執行役副社長が明らかにした。設備投資には新製品に搭載するＬＥＤモジュールの生産能力の増強などが含まれるもよう。現在は外部から購入しているＬＥＤ素子についても「研究開発を加速している」と語り、数年内には自社開発品を照明機器に搭載していく方針だ。
ＬＥＤ照明機器や関連部材などの「新照明システム事業」の売上高は09年度で200億円程度の見込み。新製品の拡充や海外販売の強化により、15年度には売上高を3500億円、海外売上比率を３割以上に高める計画を掲げている。
NIKKEI NET 2009/09/30 22:01

青色ＬＥＤで心を落ち着けて ＪＲ山手線、自殺防ぐ狙い

　ＪＲ東日本東京支社は１５日、山手線全２９駅のホームに青色ＬＥＤ（発光ダイオード）照明を導入すると発表した。青色は人の心を落ち着かせるとされ、増える飛び込み自殺を防ぐ狙いだ。全線での導入は全国的にも珍しい。

　支社によると、管内の駅での飛び込み自殺は０６年度から４２人、５８人、６８人と年々増えている。今年度も８月末までに１８人が亡くなった。列車が進入してすぐのホームから飛び込むケースが多いといい、照明もホームの先端付近に設けられる。

　青色ＬＥＤ照明は、ＪＲ西日本が０６年１２月に阪和線などの踏切、首都圏の私鉄でも、京急電鉄が０８年２月に弘明寺駅（横浜市南区）のホームに設置するなどしている。青色が人間の心理に与える科学的効果は専門家の間で意見が分かれるものの、全国の鉄道各社で導入が広がっていた。

　ＪＲ東日本でも、高崎支社管内のＪＲ高崎線北上尾、桶川、北本の３駅（いずれも埼玉県）のホームで今年２月に先行実施した。中央線の荻窪、西荻窪両駅では、青色の蛍光灯を設置している。

　山手線では、内外回りとも列車が入り込むホーム進入口に青色ＬＥＤ照明をつける。現在までに東京、新橋、有楽町などの７駅で設置しており、１０月末までに完了する。支社は今後、中央線にも青色ＬＥＤ照明を導入する予定で、効果があれば拡大していく方針だ。（小林誠一）
asahi.com

鳩山氏「温暖化ガス90年比25％削減」 中期目標明言

　民主党の鳩山由紀夫代表は７日、都内で開いたシンポジウムで講演し、日本の温暖化ガス削減の中期目標について「2020年までに1990年比25％削減を目指す」と表明した。６月に麻生太郎首相が表明した現政権の「05年比15％削減」を大きく上回る削減目標となる。22日にニューヨークで開く国連気候変動サミットに出席し、新たな中期目標を国際社会に打ち出す考えも示した。
　シンポジウムは朝日新聞社が主催した。鳩山氏は講演で25％減の目標について「マニフェスト（政権公約）に掲げており、あらゆる政策を総動員して実現を目指す決意だ」と語った。
　一方で中国やインドなど排出量が急増する新興国を念頭に「すべての主要国の参加による意欲的な目標の合意が、我が国の約束の前提だ」とも指摘。米国や中国、インドも含めた主要国による国際合意が実行に欠かせないと強調し、日本だけが突出した削減目標を負わないよう予防線も張った。(07日　13:05)

鳩山代表の温暖化ガス25％削減表明　欧州「歓迎」、中国は警戒
　民主党の鳩山由紀夫代表が2020年までに日本の温暖化ガスの排出量を「1990年比で25％削減する」との中期目標を表明したことについて、欧州と中国からコメントが出された。
　【ブリュッセル＝瀬能繁】12月に第15回国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ15）が開かれるデンマークのヘデゴー気候変動・エネルギー相は「野心的な目標だ」と高く評価。「日本の次期政権の力強い指導力」によって今後の国際交渉に弾みがつくとみている。欧州連合（ＥＵ）は先進国全体で90年比30％削減が必要と主張している。欧州委員会は「日本の新政策はＥＵと同じ方向に進む」として、日本と連携を強める構えだ。
　【北京＝高橋哲史】中国国営の新華社通信は７日、鳩山代表が中国など新興国を含めた国際合意が必要と表明したことについて「削減義務のない発展途上国を削減義務国の範囲に入れようとしている」と批判する識者のコメントを紹介した。中国政府は先進国に大幅な排出削減を求める一方、途上国に削減を義務付けることには慎重な姿勢を示している。(07日　22:34)

温暖化ガス25％削減、経産相「極めて難しい」　環境相「高く評価」
　二階俊博経済産業相は８日の閣議後の記者会見で、民主党の鳩山由紀夫代表が国内の温暖化ガス排出量を2020年までに1990年比25％削減する方針を表明したことについて、「実現は極めて難しい」との見方を示した。その上で、「実現に向けた手順を示し、国民の理解を得る必要がある」と注文を付けた。
　一方、斉藤鉄夫環境相は８日の閣議後の記者会見で、鳩山氏の発言について「積極的な取り組みの姿勢ということで高く評価したい」と述べた。
　25％の大幅削減には、産業界などから負担増を懸念する声が上がっている。環境相は「確かに大きな負担はあるが、それを上回る経済活性化も生み出せる」と強調し、新政権の温暖化対策が景気浮揚につながることに期待を示した。(08日　12:13)

＜環境省＞新次官に小林光氏

　斉藤鉄夫環境相は１０日、西尾哲茂事務次官（５９）が退任し、後任に小林光総合環境政策局長を起用するなどの人事を発表した。１４日付で発令する。

　【環境省事務次官】
小林　光氏（こばやし・ひかる）７３年慶応大経卒。地球環境局長、官房長、総合環境政策局長。東京都出身。５９歳。

環境省（１４日）総合環境政策局長（水・大気環境局長）白石順一▽水・大気環境局長（英王立国際問題研究所）鷺坂長美▽自然環境局長（官房審議官）鈴木正規▽官房審議官（秘書課長）三好信俊▽同（自然環境計画課長）渡辺綱男

　退職（自然環境局長）黒田大三郎、（官房審議官）柏木順二

-----毎日新聞

東芝 価格は半額、省電力・長寿命のＬＥＤ電球発売へ

東芝ライテックは省電力・長寿命のＬＥＤ（発光ダイオード）電球を７月１５日に発売する。新発売の６．９ワットタイプ（５４６０円）と、価格を同社の従来製品の半額に抑えた４．１ワットタイプ（５２５０円）の２種類。それぞれ白熱電球では６０ワットと４０ワットに相当し、白熱電球のソケットに取り付けることが可能だ。同社によると、寿命は白熱電球の約４０倍となる４万時間。単価は高額だが、「電気代と二酸化炭素排出量は大幅に抑制できる」という。

シャープ、LED電球で家庭用照明事業に参入、「環境事業」の新たな柱に

シャープは2009年6月11日、LED電球で家庭用照明事業に参入すると発表した。まず7月にLED電球計9機種を発売する。昼白色や電球色の「スタンダードモデル」4種、「調光器対応モデル」4種、さらにリモコンで昼白色から電球色への調色や調光ができる「調色・調光モデル」1種をラインアップした。いずれも口金は「E26」で、一般電球からの置き換えが可能。オープン価格。

　「調色・調光モデル」の「DL-L60AV」は、天候や季節、時間帯、目的などに応じ、電球色相当から昼白色相当まで7段階の光色を選べ、明るさも変えられるため、リモコン一つで光の色と明るさを変化させ、さまざまなシーンにあわせたライティングが楽しめるという。

　設計寿命は4万時間と経済的。明るく均一な面発光で、LED電球としてはトップクラスの明るさという。スタンダードの消費電力4.1Wタイプは、電気代1円で約11時間使用できる省エネ性能を持つ。シリーズ全体で月産20万個を予定。昨年発売した業務用LED照明全21機種とともに、省エネ機器であるLED照明を「環境事業」の新たな柱と位置づける。
日経トレンディNet

■関連情報
・シャープのWebサイト　http://www.sharp.co.jp/led_lighting/consumer/

遠藤照明 ＬＥＤを使った照明器具７月から順次発売

中堅照明器具メーカーの遠藤照明は光源に発光ダイオード（ＬＥＤ）を使った照明器具やＬＥＤモジュール（複合部品）の２２種２２４品番を７月から順次発売する。小売業を中心にＬＥＤ照明への関心が高まっており、高輝度放電（ＨＩＤ）ランプを採用したダウンライトと同水準の価格帯にした商品もそろえた。
　
新製品群は「ＬＥＯＰＴＥ　ＬＥＤＺ（レオプテ　レッズ）」の名称で商業施設などに売り込んでいく。既存の照明器具からの置き換えを促すため、「戦略的に価格を抑えた」という。
　
例えば、消費電力が３２ワットのＬＥＤダウンライトは４万７５００円。３５ワットのＨＩＤランプを使った器具と同等の価格と明るさを実現した。寿命は約３・３倍にあたる４万時間としている。

日経産業新聞

「温室効果ガス１５％削減」麻生首相が表明

　麻生太郎首相は１０日午後、首相官邸で記者会見し、２０２０（平成３２）年までの日本の温室効果ガス排出削減の中期目標を０５（１７）年比１５％減とすると表明した。
　麻生首相は、０５年比１５％減の中期目標について、「エネルギー効率の３３％改善を目指す極めて野心的なものだ。欧米の中期目標を上回る」との考えを強調した。また麻生首相は、中期目標を当初有力だった１４％減から１５％減とした理由について、「太陽光発電の大胆な上乗せなどにより、さらに削減幅を大きくした」と述べた。
　麻生首相は地球温暖化対策に関連して「日本が培ってきた省エネ・環境技術で世界の排出量削減に貢献したい。新たな枠組みに参加する途上国には技術支援を惜しまない」と述べた。
　さらに京都議定書に代わる地球温暖化対策の国際枠組み交渉については「日本だけが不利になることがないように国際交渉に全力を挙げて取り組む」と述べた。

グーグルの野望

グーグルが3月に設立したベンチャーキャピタル部門。第1号投資先に選んだのはシリコンバレーの「電力」関連企業だった。「スマートグリッド」技術を手掛けるシルバー・スプリング・ネットワーク社。各家庭に設置される新型電力メーターの「心臓部」となるソフトと半導体など中核技術を開発。「環境市場の『ウィンテル』」と噂されている。
スマートグリッドは各家庭と電力各社を通信網でつないで詳細な電力需給データを自動測定し、送電網全体を効率化する。GEなどが製造する新メーターはその要。シルバー社はGE向けなどメーター20万台分のソフトや半導体を出荷し、今年は10倍の急成長を見込む。
グーグルは今後1年間程度で合計1億ドルのVC投資を計画。「不況下に資金を投じられる企業がより強くなる」（エリック・シュミットCEO）。シルバー社への投資にはネットに続く「電力情報市場」への進出をうかがうグーグルの野望が透ける。